ヤマハは、ワークスタイル変革の一環として、日本マイクロソフト(以下、日本MS)のクラウドサービス Office 365を活用したグローバル情報基盤を導入すると発表した。

本システムは、NECがOffice 365の導入に加え、グローバルにおける24時間365日の多言語サポートなどを実施するもので、本年12月から稼働開始予定であり、ヤマハのグローバル31カ国約1.2万人の社員が利用する、大規模なOffice 365活用事例となる。

ヤマハでは、取引先を含めたタイムリーな情報共有やモバイル活用といった昨今のニーズへの対応や運用コストの削減のため、Lotus Notesを用いたこれまでの情報基盤の刷新を行う必要があり、複数のソリューションを検討した結果、企業利用における運用のし易さ、中国からの利用に実績がある、Officeとの親和性が高い、といった項目が検討され、その結果、Office 365が選ばれた。

本システムの導入によりヤマハは、相手の状態に応じて電子メールやインスタントメッセージなど最適な手段によるコミュニケーション、海外の社員や取引先などとのWeb会議や文書の安全な共有、移動中におけるスマートフォンからの各種機能の利用を実現。これにより、ビジネスのスピードアップ、組織の壁を越えたビジネス連携の促進を目指す。

さらに、自社製品である会議用マイクスピーカー「PJPシリーズ」を活用する事で、よりクリアな音声による遠隔会議を実現し、グローバルでコミュニケーションの円滑化を図っていくという。