IDC Japanは18日、国内の外付型ディスクストレージシステム市場の産業分野別2012年の実績と2017年までの予測を発表した。2012年は金融・情報サービスが成長を牽引、今後は通信・メディア、情報サービス、製造業で成長が見込めるとしている。
2012年の国内外付型ディスクストレージシステム市場の主要産業分野別の支出額構成比は、金融が19.9%(前年比+0.6)、製造が16.8%(同-0.1)、通信/メディアが14.7%(同-1.2)を占めた。
2012年は、主要10産業分野(金融、製造、小売/卸売、情報サービス、通信/メディア、教育、官公庁、医療、公共/公益、その他)のうち7産業分野が前年からプラス成長となった。そのうち、支出規模が前年を10億円を超えて上回った金融・情報サービスの成長が、国内外付型ディスクストレージシステム市場の成長を支えた。一方、2011年に高い成長率を記した通信/メディアは、2012年はマイナス成長となった。
これまでは、各産業分野の成長率と各産業分野でのディスクストレージシステムサプライヤーの成長率が連動する傾向が見られたが、2012年の国内外付型ディスクストレージシステム市場では、各産業分野でのサプライヤーの成長率が、その産業分野の成長率とは連動しない傾向が顕著で、各産業分野でのサプライヤーのシェアが大きく変動した。各産業分野に対する製品戦略や販売戦略の違い、各産業分野において強みを発揮できたかどうかが、サプライヤーの成長率に影響を与えたという。
IDCでは、2013年~2017年、主要産業分野別では通信/メディア、情報サービス、製造が成長セグメントとなり、市場の成長をけん引すると予測している。クラウドサービスなどを提供するサービスプロバイダーへのIT支出のシフトや、各産業分野におけるビッグデータやビッグコンテンツの増加による新たな支出が成長の要因になるとしている。