ノークリサーチは、2013年のサーバ関連調査の一環として、サーバ管理ツールの活用実態とニーズにに関する調査を実施し、その分析結果を発表した。

本調査は、対象企業を日本全国/全業種の年商5億円以上から500億円未満の中堅・中小企業および年商500億円以上の大企業を対象とし、企業経営もしくはITインフラの導入/選定/運用作業に関わる社員に対して、2013年1月から2月に実施されたもの。有効回答件数は1,000件。

調査によると、CPUやメモリといったスペック面の差別化が難しい中堅・中小企業を対象としたサーバ市場において、今後の差別化要因となりうる要素が「サーバ付属管理ツール」となっている。

サーバ付属管理ツールに関して、年商5億円以上の企業に対し「ニーズがあり、既に実現できていること(複数回答可)」を質問したところ、リソースの管理/監視から障害の検知や予期など様々なニーズが存在していることがわかる。

サーバ付属管理ツールに関して「ニーズがあり、既に実現できていること(3つまで)」出典:ノークリサーチ

次に、「サーバ付属管理ツールに関してニーズがあり、かつ既に実現できていること」において、「社内のサーバとデータセンタ内のサーバをまとめて管理/監視できる」と回答した年商5億円以上の企業に対し、「サーバ付属管理ツールに関してニーズがあるが、まだ実現できていないこと(複数回答可)」を尋ねた結果、「OS障害を予期し、事前に知らせてくれる」「ハードウェア障害を予期し、事前に知らせてくれる」「ハードウェアの稼働状況を把握して通知してくれる」「ハードウェア障害を検知して表示／通知してくれる」といった項目が多く挙げられている。

サーバ付属管理ツールに関して「ニーズはあるが、まだ実現できていないこと(3つまで)」出典:ノークリサーチ

このことから、データセンタも含めた遠隔監視に既に取り組んでいるユーザ企業はOSとハードウェアの障害を予期して事前に知らせてくれる機能を求めていることがわかる。