マイナビは7月19日(金)、「ビッグデータ活用・保全セミナー」(東京・竹橋/参加費無料)を開催する。多くの企業は、販売時点情報管理(POS)データや顧客データといった構造化データだけでなく、設計文書や提案書などの非構造化データをシステムに保存し続けている。そして、蓄積した膨大なデータを「活用したい」と考えるケースも多い。しかし、膨大なデータから必要な情報を効率よく取り出すことは、決して容易ではない。

有働氏が登壇する「ビッグデータ活用・保全セミナー」(7月19日(金) 東京・竹橋)の参加申し込みはこちらから(参加費無料)

グループネット株式会社 取締役 営業企画部長 有働 亮次氏

「以前、情報を効率的に検索できる、エンタープライズ向けのサーチエンジンが注目された時期があります。社内に散在している情報を、Web検索サービスのように検索し、必要な情報だけを取得できるという期待から導入が進みました。“いかに早く、数多くヒットさせるか”ということに焦点を当てたツールが数多く開発され、そのようなツールを企業側も好んで選択してきました。しかし、実際にツールを導入してみると、確かに情報はヒットするのですが、必要としていない情報も含め大量の情報がヒットしてしまい、結果として非効率になっていたケースがあると思います」と、グループネット取締役 営業企画部長 有働 亮次氏は振り返る。

このような現象が起きてしまう要因として考えられるのが「アルゴリズム」だ。Web検索であれば、Googleのページランクのように、ユーザーが必要とする情報を上位にするアルゴリズムが確立されているが、社内データの場合、そのようなアルゴリズムが確立されているとは言えない。これは、同じ検索文字列であっても、ユーザーの部署や立場によって必要とする情報が異なるため、単一のアルゴリズムを画一的に適用できないことが影響している。例えば、同じ「顧客名」を検索する場合を考えても、営業部や経理部、経営者が期待する検索結果はそれぞれ大きく異なるはずだ。単なる検索だけでは、そこまで踏み込んだ結果を表示することはできない。

「情報を活用する際、検索するのではなく、必要とする情報を“探索”できる仕組みが必要となります。情報を集め、分析し、結果を表示することができなければ、各ユーザーに対して必要な情報を提示することが難しいのです。そのような観点から情報探索が可能なIBM InfoSphere Data Explorerが注目されています」(有働氏)

テキストマイニングを実施し、ヒントや気付きを得ることも

IBM InfoSphere Data Explorerは、データベースに格納されている構造化データのほか、社内にある複数のシステムに散在している非構造化データなど、フォーマットに関係なく必要なコンテンツを取り出すことができるソリューションだ。検索ツールでありながら、テキストマイニングの仕組みが取り入れられており、情報の“探索”まで実現している数少ないツールの1つとなっている。

「IBM InfoSphere Data Explorerで検索を実⾏すると、検索結果から特徴のあるキーワードをグルーピングした“クラスタ”という集合体を自動生成します。特定のキーワードに対して作られたクラスタに思いがけないキーワードが含まれる場合もありますが、その要因を調査していくことで、ビジネス活動のヒントや“気付き”を得ることも少なくありません」(有働氏)

データ活用の土壌は整っている。データ活用は今すぐにでも実行可能に

IBM InfoSphere Data Explorerは、「データ活用に課題がある」と認識していなかった企業にとって、そのメリットは大きい。多くの企業はすでにデータを蓄積し始めており、“探索”するための土壌がすでに整っている。

業務効率化を目指し、多くの業務にICTが取り入れられている。営業日報ひとつをとってもデジタル化されているケースは多いだいろう。しかしながら、このようなデータは“保存”されているだけで、分析のために“活用”されることはない。

「“蓄積され続けているデータを何とかしなければいけない”と考え始めている企業は少なくありません。しかし、過去に導入したサーチエンジンの反省から、『本当に情報を活用できるのか』と疑心暗鬼になっているお客様もいらっしゃいます。IBM InfoSphere Data Explorerは導入も容易で、導入前にはお客様の実データを使った検証もできますので、納得して導入されるケースが多いですね」と有働氏は説明する。

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『情報の活用』は、いまや企業の競争力を左右すると言っても過言ではない。7月19日に開催される「ビッグデータ活用・保全セミナー」では、デモも交えてIBM InfoSphere Data Explorerについて解説が行われる予定だ。日々“データ”と向き合っているエンドユーザー(業務)部門の方々にとって有用なセミナーとなることだろう。