F-Secure

F-Secureは定期的に公開している調査の最新版「F-Secure Digital Lifestyle Survey 2013」において、米国の国家安全保障局(NSA)のデータ盗聴の話題が明らかになる以前から、クラウドサービスを利用しているユーザの多くが、クラウドサービスにデータをアップロードすることに懸念を感じていたことを明らかにした。「Survey Shows Consumer Concern About Cloud Services Is Nothing New」において要約を伝えている。

説明によれば、59%のユーザがクライドサービスにアップデータしたデータへ他者がアクセスできるのではないかと懸念を感じているほか、60%のユーザがサービスプロバイダが個人のコンテンツを第三者へ販売することを懸念、62%のユーザがユーザの振る舞いに関するデータを販売されることを懸念、63%のユーザがストレージプロバイダ技術の脆弱性を心配しているという結果が得られたという。

それぞれの傾向は国によって異なるとされているが、20歳から30歳であったり、複数のディスプレイを使うようなクラウドサービスのヘビーユーザほど、こうした懸念を強く持つ傾向が見られたと説明がある。なお、調査で得られたよく使われているサービスとしてFacebook、YouTube、Google Drive、Dropbox、Microsoft SkyDrive、Apple iCloudの名称があげられている。

33%のユーザはこうしたサービスにおける制御権をユーザが失いつつあると感じていることも伝えている。NSAに関係したデータ盗聴のニュースが連日発表されるなか、こうした動きがクラウドサービスの不信感を募らせることにつながりかねないと懸念する声もある。

「F-Secure Digital Lifestyle Survey 2013」は2013年4月に15ヶ国、20歳から60歳までの6,000人の購読者を対象に実施されたWebインタビューの結果をまとめたもの。調査対象の国はドイツ、イタリア、フランス、英国、オランダ、ベルギー、スェーデン、フィンランド、ポーランド、米国、ブラジル、チリ、コロンビア、オーストラリア、マレーシア。調査対象国に日本は含まれていない。