IDC Japanは6月20日、国内マネージドプリントサービス(MPS : Managed Print Services)市場の2012年ベンダー競合分析結果を発表した。

MPSは、企業のオフィス出力環境の現状を分析した上で、最適な出力環境を構築、その環境を継続的に維持/運用していくアウトソーシングサービス。MPS導入によって、出力環境に関するTCO(Total Cost of Ownership)の把握/削減、出力管理業務プロセスの効率化、環境負荷軽減といった効果を期待することができるとされている。

発表によると、2012年の国内MPS市場の売上額は346億9000万円で、前年比17.5%の増加。同社では、国内MPS市場の2012年～2017年の年間平均成長率(CAGR : Compound Annual Growth Rate)を16.2%、2017年の市場規模を735億7400万円と予測している。

2012年の国内MPS市場のベンダー別売上額シェアでは、富士ゼロックス60.3%、リコー23.9%、キヤノン8.4%、日本HP4.4%、その他のベンダー3.0%という結果となった。

国内MPS市場のベンダーシェア

また、MPSは、大規模企業を中心に普及を始めており、従業員規模1万人以上、従業員規模5,000～9,999人、従業員規模1,000～4,999人の3つの市場セグメントで、市場全体の売上規模の約95%を占めているという。従業員規模1万人以上、および従業員規模5,000～9,999人の市場セグメントでは、富士ゼロックスが他のベンダーを圧倒するシェアを有している一方で、従業員規模1,000～4,999人の市場セグメントにおいては、富士ゼロックスとリコーがトップシェアを争う結果となった。

今回の結果について、同社イメージング プリンティング&ドキュメントソリューション グループマネージャーの石田 英次氏は「国内MPS市場が堅調に成長する中で、今後成長が期待される従業員規模1,000人～4,999人の市場セグメントにおいてベンダー間のシェアトップ争いが激化している。今後、この市場セグメントを中心に、国内MPS市場自体が活性化することが予想される」とコメント・分析している。