IDC Japanは2013年6月12日、国内携帯電話およびスマートフォン端末の2013年第1四半期(1~3月)の出荷台数を発表した。前年同期比5.9%減の956万台となり、3四半期ぶりに1,000万台を割り込む結果となった。
IDCによれば、今回のマイナス成長の要因としては、国内通信事業者の販売奨励金戦略の見直しにより、端末販売台数が伸び悩んだこと、またスマートフォン需要の成長鈍化の兆候が見られることが挙げられるという。
スマートフォン需要に関しては、iPhoneは相変わらず好調な販売実績を維持しているものの、Android端末の出荷台数が落ち込んだことから、同四半期におけるスマートフォン出荷台数は、前年同期比で4.0%増の681万台にとどまった。
携帯電話出荷台数(スマートフォンとフィーチャーフォンの合計)におけるベンダー別出荷台数シェアでは、アップルが28.2%の市場占有率を獲得して2四半期連続の首位。シェア第2位と第3位に関しては、スマートフォンの販売が好転したシャープと富士通が堅持している。また、法人向け市場を含めてフィーチャーフォン市場で安定した実績を維持しているパナソニックが、第5位に入った。
同期のスマートフォンにおけるシェアにおいても、アップルが圧倒的な数字(39.6%)をキープして首位の座を維持している。2012年第4四半期に第3位であったシャープが第2位に、Xperiaの新シリーズが好調なソニーが第3位にランクされた。また、au KDDI向けのButterflyシリーズで販売増を記録している台湾HTCがトップ5入りを果たした。
IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は、今後の見通しについて「スマートフォン市場においては、半導体供給不足による影響で出荷台数が伸び悩んだ前年同期と比較し、2013年第2四半期は、リバウンド効果によってプラス成長を記録する可能性が高い。ただし、年後半にかけてスマートフォンの成長率が鈍化する可能性はある」と述べている。