マカフィーは5月30日、McAfee EMMソフトウェア(McAfee Enterprise Mobility Management)をMcAfee ePO(McAfee ePolicy Orchestrator)に統合したと発表した。統合されたソフトウェアの日本での提供は、6月下旬を予定しているという。

EMMソフトウェアは、包括的なセキュリティ、ポリシー、管理機能をモバイルデバイスまで拡張できる。同ソフトには、McAfee Secure Container for AndroidとMcAfee VirusScan Mobile for Androidが搭載されており、モバイルデバイス管理に加え、データやアプリケーションのセキュリティ保護を行える。

今回の統合によりePOは、会社支給端末と従業員所有端末の双方に保存されたデータを、統合された1つのインフラとコンソールを通して企業が保護できるようになるとしている。管理できる端末はスマートフォン、タブレット端末、ノートPC、デスクトップPC。

McAfee ePolicy Orchestrator

統合による具体的な機能強化としては、統合されたインフラとコンソールから、エンドツーエンドのセキュリティとコンプライアンスを可視化できることが挙げられる。それに加え、デバイスのタグ付け、ワークフローの自動化、ドラグアンドドロップ可能なダッシュボードと言ったePOプラットフォームの自動化機能を活用することによって、プロセスを合理化できる。

また、サーバーあたりで最大2万5000台、ロードバランシングを利用する場合には10万台以上のデバイスにも対応できる拡張性を持っていると同社は発表している。

また、アップルのボリューム購入プログラムのサポートをはじめとする、iOSやAndroid向けの企業用アプリと一般公開アプリのホスティングと配信もサポート。なお、EMMソフトウェアは新しいMcAfee Complete Endpoint Protectionスイートに含まれる。