富士通は5月13日、顧客が保有している業務アプリケーションの状態を把握し、運用を支援するサービス「FUJITSU APMモダナイゼーションサービス for Cloud」において、アプリケーションの見える化技術を強化した「FUJITSU APMモダナイゼーションサービス for Cloud 業務・アプリケーション選別サービス」の提供を開始した。
このサービスは、富士通と富士通研究所が独自開発したソフトウェア地図の作成技術を活用することで、複雑化したアプリケーションの状態を、地図のイメージで直感的に見える化することが可能になる。
同社は、顧客の業務アプリケーションの現状を見える化し、効率的に運用を行うための見直しが行えるサービス「APMモダナイゼーションサービス for Cloud」を2010年5月より提供してきたが、同サービスのアプリケーションの見える化を行う「業務・アプリケーション選別サービス」に対し、顧客からの要望を受け、ソフトウェア地図の作成技術を機能追加した。
これは、複雑化したアプリケーションの構造状態を、地図形式で俯瞰でき、機能の固まりや複雑な構造部分などを直感的に把握。これにより、改善ポイントを明確にでき、アプリケーションの詳細な構造を把握していない経営者でも複雑さなどの全体構造を理解できるようになる。また、本技術により、従来は約2カ月かかっていた見える化を、約1週間で実施できるという。
本サービスの価格は個別見積りで、2015年度末までに売上10億円を目標としている。