HCL Enterprise Application Services(EAS)が10日発表した調査結果によると、世界的大企業は導入した業務管理システムSAPを整理・統合することにより全体として約300億ドル節約できることが分かったと発表した。

225人の大企業の最高情報責任者(CIO)を対象に実施したこの調査は、組織の「現在および将来のSAP利用」に焦点を置いている。調査によると、企業は事業遂行のため、平均して個別に5種のSAPを導入。実際に3分の1(39%)のCIOは、その数は多すぎると回答。

SAPを使用するユーザーの年間1人当たり平均コストは1,518ドルとなっており、整理統合することによってコストを最大25%節約できる可能性があるとしている。

今回の調査ではさらに、コアのオペレーティング・プラットフォームとして依然旧式SAPが大手を振っている事実が浮き彫りになり、最新バージョンのSAP(ECC 6)を利用している企業は3分の1強(37%)で、それ以上の企業が依然としてECC 5(54%)、SAP4.7(44%)を利用している。この結果は、多くの企業が業務拡大に伴ってSAP環境をアップグレードする際、ばらばらに採用してきたことを示唆している。

SAPによるメモリーコンピューティングのSAP HANAの積極的な推奨を考えれば驚くにはあたらないが、大半(80%)がSAPのインメモリー技術について、今後大きな役割を果たすことになるだろう、と回答している。