MKI(三井情報)は4月19日、メガソーラー発電設備、発電状況の監視を行うクラウドサービス「太陽光発電監視サービス」の提供を開始を発表した。サービス利用料は利用形態により異なるが、1サイト(1mW出力)あたり月額数万円からとなっている。

サービス概要図

MKIが準備するリモートゲートウェイを発電設備内に配備することで、遠隔で発電状況の様子や機器の異常・劣化を監視する事ができ、サービス利用者は設備運用の負荷を軽減することが可能となる。監視対象設備は太陽光パネルとパワーコンディショナー。

サービスの特徴としては、大きく3つが挙げられる。一点目は発電データの収集・管理で、独自SCADA(Supervisory Control And Data Acquisition)を活用することでパワーコンディショナー経由によるデータ収集だけではなく、ストリングス単位で太陽光パネルの監視を行うことが可能となる。

二点目はMKIクラウドサービスの提供で、従来のメガソーラー発電監視では拠点ごとに監視を行っていたが、現地にデータ収集用装置を設置することでMKIデータセンターから遠隔で監視を行うことが可能となる。

三点目は分析レポートの提供で、発電電力量と電力買い取り状況をグラフ化し、通知することで「再生可能エネルギーの固定買い取り制度」による投資対効果が確認できる機能も用意されている。分析レポートは現場管理者、事業管理者、投資家向けの3タイプが提供され、それぞれの担当者にあったレポート内容が表示される。

MKIでは今後、同サービスの仕組みを風力発電にも適用することで、ICTによる再生可能エネルギー活用促進に取り組むとしている。