日本情報通信と日本IBM、は4月1日、インターネットを利用した広告やマーケティングプロモーションなどを行うデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(以下 DAC)が提供する広告配信サービス「AudienceOne」の構築を支援し、提供開始したと発表した。

「AudienceOne」の基盤となるシステムはビッグデータ分析ができ、DACや広告主、媒体社やECサイトなどが保有する、性別や年齢などの属性が不明なユーザーの行動データからユーザーの属性や嗜好などを推定。広告主や広告会社は、推定結果から、広告の対象となる商品と親和性が高いユーザーを直接指定して広告を配信でき、広告配信やその他マーケティングの対象顧客選定の精度を高められる。

同システムにおいて、ユーザー行動からユーザーの属性を推定する機能には、統計解析ソフトウェア「IBM (R) SPSS Modeler」を活用。推定したユーザー属性をターゲティング広告配信に利用できる。

また、大量データの高度な分析を短時間で実行するため、データベース基盤に「IBM PureData System for Analytics」を活用。分析アプリケーションに関するデータ・サービスが簡素化され、非常に複雑な処理でも数分間で完了できる。

同システム構築に先駆け、NI+Cおよび日本IBMは、DACが保有する数百億以上のデータの中から約3万人分、1億件以上のWebサイト視聴データを抽出し、年齢や性別が不明なユーザーの年代および性別を推定する実験を実施。その結果、ユーザーの年代および性別が不明な13,308件のデータにおいて、74.8%の確率で性別を判別し、年代の推定においては、62%から88%の確率でデータを4つの年代に分類できたとしている。また、実験においては、サーバのみで処理した場合は6分40秒かかるデータの分類をPureData for Analyticsの活用により27秒で処理でき、サーバのみでは24分以上かかるデータ加工もPureData for Analyticsにより、62秒に短縮。DACはこの実験結果をもとにさらなる精度向上を図るとしている。