電通総研は、市販薬のインターネット販売が可能になった場合の医薬品購買チャネルの変化や市場拡大の可能性を探ったWeb調査の結果を発表した。同調査はマーケティングインサイトと協力して行われたもので、20代～60代の消費者2000名が対象となっている。

現在、厚生労働省が市販薬のインターネット販売に関する新たなルールづくりを検討しており、今後の動向が注目されている。

今回の調査では、市販薬のインターネット販売に対して58.7%の人が賛成しており、反対は1割にとどまっている。

市販薬のインターネット販売に対する賛否(発表資料より)

市販薬のインターネット販売に対する賛否 性・年代別(発表資料より)

今後インターネットでも何らかの市販薬を購入する可能性があると答えた人は77.2%で、46.2%は「今までは購入したことはなかったがインターネット販売でならば買いたいと思う医薬品がある」と回答している。

インターネットでの購入意向(発表資料より)

インターネット販売によって生じる新しい購入意欲(発表資料より)

インターネット販売による新たな購入意向者が特に多いカテゴリーは、滋養強壮剤・ビタミン剤、育毛剤、漢方薬などで、同社は2011年度の販売高金額をもとに市場規模を推計した結果、市販薬市場全体が最大で約2400億円程度拡大する可能性があるとしている。