ニールセンは12月6日、「ソフトバンクによる米スプリント買収」に関するソーシャルメディア(Buzz)分析の結果を発表した。同調査はソーシャルリスニングサービス「Nielsen BuzzMetrics」を用い、日本語と英語の2言語を対象に実施された。
発表によると、一部メディアによって買収の報道が行われた10月11日と、正式発表が行われた同月15日の両日に、日本語、英語ともにSNSでの投稿数が増加している。
日本語の投稿における話題の対象は大きく4種類に分けられ、それぞれの内訳は、「ソフトバンク」に関するものが全体の64%、「孫正義社長」が31%、「米スプリント」が8%、「その他」が4%となっている。
また、SNSに投稿された内容をポジティブな意見とネガティブな意見に分類すると、ソフトバンクに対する意見はポジティブ・ネガティブがほぼ同率となり賛否両論、孫正義社長に対してはポジティブな意見がネガティブな意見を29ポイント上回っていたという。