NECは11月27日、東洋熱工業、NECフィールディング、NSKと、ICT機器から排熱される高温空気とサーバ室内に取り入れる空気との温度差を利用した自然換気によって、空調エネルギーの削減が可能な「高効率省エネ型データセンタモジュール」を開発したと発表した。
同社によると、同モジュールを利用することで、これまでのデータセンターの運用形態に対し、年間で約60%の空調エネルギー削減(データセンター全体では約20~30%のエネルギー削減)が可能になるという。
同モジュールは、科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業CRESTの採択テーマである「ULPユビキタスセンサのITシステム電力 最適化制御への応用」のシステム実験グループとして取り組んだ共同研究の成果で、サイズは、通常のコンテナ型データセンターで利用する輸送用コンテナを組み合わせて利用できるサイズとなっている。
モジュール内に1列に並べたラックの吸気側のモジュール側面下部に外気を取り入れる外気流入口、外気流入口と反対側のモジュール側面上部にラックからの排気の流出口が設けられており、換気用のファンを用いない自然換気システムで構成されている。奥行きが6.0mのモジュールでは、1ラックあたり8kWまでのラックを6ラック設置することが可能。
自然換気システムにおける外気利用の可能性を評価するため、ASHRAEの推奨温湿度範囲を満たせるかどうかを評価した結果、ASHRAEの推奨温湿度範囲(2004年版)を適用すると、日本のほとんどの地域で外気を利用可能な期間はわずかであったが、改定されたASHRAEの推奨温湿度範囲(2011年版 Class A1)を適用すると、東京で年間の26%、札幌で年間の14%の期間で外気を利用できるようになったという。
また、年間の空調エネルギーを試算したところ、従来のASHRAE(2004年版)の推奨温湿度範囲を満たすように空調システムを用いる場合に比べ、東京で約64%のエネルギー削減ができ、さらに換気用のファンを用いる機械換気を組み合わせることで、東京で70%、札幌で68%の期間で外気利用が可能になるとしている。