ヴイエムウェアは11月5日、アイ・ティ・アールと共同で実施した「クラウドコンピューティングに関する企業意識調査」を発表した。同調査は企業・官公庁のIT部門担当者などを対象として10月に行われたもので、有効回答数は1568名。

調査結果をみると、IT担当者の98.2%が「クラウドコンピューティングについて聞いたことがある」と回答。また50.0%が「クラウドコンピューティングをすでに導入済み」、25.1%が「現在導入を準備中 / 具体的に計画中である」と回答し、多くの企業・官公庁にとって、クラウドコンピューティングが現実的なソリューションとなっていることがわかる。

クラウド関連の取り組みについて(発表資料より)

クラウドコンピューティングの導入率は業績が好調な企業ほど高い傾向にあり、自社の事業について「全体的に成長と拡大が見込める」と回答した企業の68%がクラウドを導入済みと回答している。また、「部分的に成長が見込める」と回答した企業の導入率は52%、「十分な成長が見込めない」と回答した企業の導入率は46%となっている。

ビジネスにおけるクラウドコンピューティングの重要性を尋ねた質問においても、業績が好調な企業ほど「クラウドは最優先項目である」と回答する割合が高くなっている。

企業の業績とクラウド導入率について(発表資料より)

ビジネスにおけるクラウドの重要性について(発表資料より)

また、クラウドコンピューティングの利点を聞いた質問では、70.4%の担当者が「災害対策の強化と事業継続性の向上」を挙げており、最も多くなっている。「多様なワークスタイルやモバイル利用へのサポートの強化」を挙げた人も62%おり、ワークスタイルの多様化が進んでいることがうかがえる。同社によると、これまでは「ITコストの削減」がクラウドのメリットとして挙げられることが多かったというが、今回の調査では60%の回答率にとどまっている。

クラウドコンピューティングの形態についての質問では、「オンプレミス(自社所有型)のプライベートクラウド」が35.2%に上り、次いで「パブリッククラウド」の27.2%、「ハイブリッド クラウド」の17%、「ホステッド プライベートクラウド」の10.5%の順となった。電子メールなどの情報系アプリケーションはパブリッククラウド、業務アプリケーションはプライベートクラウドといったように、機能や役割に応じて柔軟にクラウドの形態を使い分ける傾向が明らかになったとしている。