博報堂DYホールディングスのグループ横断型組織「博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター」は10月29日、「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」の結果を公開した。スマートフォンの普及状況やスマートフォンユーザーの消費行動を把握する目的で10～60代を対象に実施されており、3度目の実施となる今回の調査は8月に行われた。

発表によると、今回の調査ではスマートフォン保有者は37.3%で、5月に実施した前回調査時から3.9%増加している。保有者のメインボリュームは男女ともに30～40代で、前回同様、男性よりも女性の保有率の方が高い。地域ごとの保有状況には大きな偏りは見られず、全国に幅広く普及していることがわかる。

スマートフォンの保有率(発表資料より)

性年齢別の保有率(発表資料より)

居住地別の保有率(発表資料より)

また同調査において、スマートフォンユーザーの67%は「外出先で、店頭の商品・サービスについてスマートフォンを利用して調べることがある」と回答している。店頭の商品やサービスを購入・利用をする際にソーシャルメディア上のクチコミをチェックする人は56.6%で、ソーシャルメディア以外で情報を確認する人も49.7%いる。

外出先で店頭の商品やサービスについてスマートフォンを利用して調べることがありますか?(発表資料より)

外出先で店頭の商品やサービスを購入・利用する際(検討段階も含む)に、スマートフォンをどのように利用していますか?【複数回答】(発表資料より)

このほか、「外出先で飲食店を探す」人が62.8%、「飲食店に行く際にGPS・地図機能を使う」人が52.7%、「飲食店のクーポンを利用する」人が52.5%いるなど、外食時にも多くの人がスマートフォンを活用しているという結果が出ている。

スマートフォンを活用した行動を、外出先でどのくらいの頻度で行っていますか?(発表資料より)

同社は今回の調査結果から、スマートフォンがO2O(オンライン・トゥ・オフライン)の行動ハブの役割を果たし、実店舗での消費を促進していると分析している。なお、同調査のレポートは同社のWebサイトからダウンロードできる。