9月19日に東京都内で開催されたセミナー「BYOD時代の企業IT/ネットワーク戦略の鍵がここに!」の最後のセッションには、ジュニパーネットワークス マーケティング部 エンタープライズ ソリューションマーケティングマネージャー 小川直樹氏が登壇した。
「シンプル・コネクト ~企業ネットワークをもっとシンプルに、もっとセキュアに~」と題したこのセッションで小川氏は、モバイルデバイスを含めたあらゆる端末やネットワークからのアクセスに対して、一貫したセキュリティとアクセスのポリシーを設定し自動的に施行できるようにする「シンプル・コネクト・ネットワーク」のコンセプトと、それを実現するジュニパーネットワークスの製品群について解説を行った。
BYOD時代のネットワークアクセス環境を実現する「シンプル・コネクト・ネットワーク」
企業ネットワークに接続するデバイスの数と種類の急増、そしてアプリケーションの多様化やデータのリッチ化などにより、企業をめぐるセキュリティリスクは急増している。一方、IT活用によるワークスタイル変革による人材活用・生産性向上といった流れも加速している。こうしたことから、さまざまなデバイスをあらゆる場所から多様なリソースへアクセスできるようにするといったモバイルの接続性の確保が企業にとっての必須課題ともなっているのだ。
そこで考える必要が出てくるのが、マルチデバイスに対応したセキュアなリモートアクセス環境への対応だ。ジュニパーネットワークスでは、この課題に応えることができるコンセプトとして「シンプル・コネクト・ネットワーク」を提唱している。
シンプル・コネクト・ネットワークは、有線ネットワークや無線ネットワークといった異なる接続形態でも、同じセキュリティポリシー、同じセキュリティレベルで運用できるようネットワークアクセスとコントロールをシンプル化するという考えに基づいている。
小川氏は、「統一されたセキュリティポリシーをさまざまなネットワーク機器が理解して動くことが重要だ」と主張する。
シンプル・コネクト・ネットワークに必要な要素としてジュニパーネットワークスが掲げるのが、「協調型セキュリティ」「最適なパフォーマンス」「高い障害回復力」の3つだ。
協調型セキュリティでは、企業資産を保護しながらモビリティやBYOD、さらにはアプリケーションの急増に対応するために、デバイスや場所を認識した上でのユーザーに紐付くセキュリティを提供する。また、ネットワークや重要データの保護、法令遵守とアプリケーション・セキュリティの見える化も図っていく。
最適なパフォーマンスは、モバイルデバイスやリッチメディアの使用への需要の急激な拡大に対応するために、ネットワークリソース利用率の最大化、アプリケーションやアクセス方法に関わらず体感品質を保証する。
ジュニパーネットワークスでは、QoSに優れた広帯域アプリケーションへの対応や一般的な機能セット、柔軟で優れた拡張性を備えた製品群を提供している。
「お客様の環境が変化した時に、柔軟性のある拡張を行っていただける製品の提供に努めている。せっかくの初期投資が無駄にならないよう心がけたい」(小川氏)
そして高い障害回復力では、重要なビジネスアプリケーションの高可用性を保証し、事業継続性を確保するために、ノンストップサービスやシンプルなネットワーク階層、リッチメディアへの常時接続によるより高い生産性を提供する。
「シンプルなネットワーク構成にしたうえで冗長化できるのが当社製品群の強みだ」と小川氏は語る。
シンプル・コネクト・ネットワークを実現する多彩な製品群
マルチデバイスに対応しつつ、さまざまなアクセス方法を柔軟かつセキュアにコントロールできる環境を提供する「シンプル・コネクト・ネットワーク」のコンセプトに基づいた製品群には、マルチサービスゲートウェイの「SRXシリーズ」や、L3スイッチの「EXシリーズ」、SSL VPN/NACアプライアンスの「MAGシリーズ」、そして統合型マルチサービス・ネットワーク・クライアント「Junos Pulse」などがラインナップされている。
SRXシリーズは、ファイアウォールとセキュアルータ、UTMの機能を兼ね備え、企業の多種多様な要求に応えることができる。またEXシリーズは、複数のスイッチが1つの論理デバイスとして動作し、設定や管理する対象を集約するとともにパフォーマンスと耐障害性の向上を実現できる「バーチャルシャーシ」に対応している。
これらの製品群が連携することで、シンプル・コネクト・ネットワークの環境を実現しているのである。ネットワーク管理者やセキュリティ担当者は、セキュリティポリシーとアクセスポリシーを設定するだけで、自動的に各種モバイル端末からネットワークへのアクセス制限が可能となる。
セッションの最後に小川氏は、「これからのモバイル戦略と企業ネットワークのあり方を見つめ直して、ぜひ当社の製品群を選択肢の1つとしてご検討いただきたい」と訴えた。