アドバンテッジリスクマネジメント(以下、ARM)は、同社が提供するGLTD(団体長期障害所得補償保険)において、ケガや疾病などの就業障害により30日以上の休業に至ったケースのうち、1,200例(男性791例、女性409例)を無作為に抽出し、長期休業者の発生状況について調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、2000年1月1日～2011年12月31日に発生した、各年100例を抽出して実施された。

その結果、休業の原因として、うつ病を中心する「メンタル疾患」の割合が68%と半数以上の結果となった。しかし、2009年の71%をピークとして、直近の2年間ではメンタル疾患の割合が下がってきている。

就業障害発生年度　資料:ARM

この要因として、メンタル疾患による休業が他の年代に比べて多い若年層の割合が、就業労働人口の高齢化により減少していることなどにより、「がん」、「脳疾患」などのフィジカル(身体)な疾患に対するメンタル疾患の比率が下がっていることや、企業のメンタルヘルスケア対策の浸透、特にGLTDを主に導入している大企業において対策が進んでいることなどが影響していると推測される。

また、フィジカルな病気やけがを原因とする1.5年以上の長期休職者のうち、5年以上の休業者の割合が12.3%となり、3年以上と合わせると40.4%となっている。

メンタル疾患を除いた原因による1.5年以上の休職期間の内訳(2000年から2011年度) 資料:ARM

このことから、身体的な病気やけがで一度就業不能状態に陥ると、長時間の職務に復帰できない状態が続くことがわかる。