レジェンダ・コーポレーションは9月13日、入社3年目までの社会人(2010~2012年入社、以下、若手社員)4,707名に意識/実態調査を行い、その結果を発表した。調査期間は7月6日~7月17日、同社のアンケートWebサイトより、869名の回答を得た。
まず、「終身雇用」について賛否を尋ねたところ、賛成(「賛成」+「どちらかと言えば賛成」)と回答した割合は、84.1%という結果となった。
続いて、若手社員に年功序列の賛否について尋ねたところ、賛成(「賛成」+「どちらかと言えば賛成」) と回答した割合は、46.0%と半数以下の数値となった。
成果や能力に関わらない定期昇給について、賛否を尋ねたところ、賛成(「賛成」+「どちらかと言えば賛成」)と回答した割合は72.1%だった。
この結果について、産業能率大学経営学部教授の横井真人氏は「若手社員の84%が終身雇用に賛成しながらも、年功序列への賛成は46%となっている。この結果から、彼らは雇用の保障を要求しつつ、一方で報酬と昇進については成果主義を求めていると考えられ、ある種のいいとこ取りを狙う様子が感じられる。これまで終身雇用と年功序列は日本的雇用慣行としてペアで語られてきたが、経済環境の変化により、若手社員にとってはペアで存在するものとしては捉えられていない」と指摘した。
また、「定期昇給について7割が賛成しているのも興味深く、"ベースとしてもらえるものはもらっておこう、しかし個人の評価は別でお願い"という若年層の抜け目ない様子が見え隠れする。また、定期昇給への3割の反対意見は、その原資を成果報酬へ充当してほしいという意思の表れとも推察できる」とも言及した。
最後に、同氏は「企業は雇用の保障と競争環境という、本質的に相反する人事方針を融合する必要がある。そのバランスをとれない場合は、どちらかに重きを置いた人事方針を選択した上で、その理由と意味合いを特に若手社員に納得させる必要が出てくると思われる」と総括した。