IDC Japanは9月4日、国内IT市場 主要ベンダーの2011年下半期(7月～12月)製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析について発表した。

分析は、日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝(東芝ソリューション含む)、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTTデータの主要ベンダー11社について、IT製品をハードウェア、ソフトウェア、ITサービスの3種類に分類し、2009年上半期(1月から6月)から2011年下半期(7月から12月)の国内売上額を半期ごとにまとめたもの。

2011年上半期では東日本大震災の影響でほぼすべての主要ベンダーが前年同期比成長率(対2010年上半期)でマイナス成長を示していたが、2011年下半期では前年同期比成長率(対2010年下半期)でプラス成長に転じる主要ベンダーが富士通、日立製作所、マイクロソフト、日本ユニシス、SAPの5社とおよそ半分を占めるようになり、震災の影響からは回復基調が見られる。

総合ベンダーの2011年下半期の前年同期比成長率(対2010年下半期)は、富士通が4.6%、日立製作所が1.8%、日本IBMがマイナス5.7%、日本HPがマイナス7.3%なった。NECについては、PCの2011年下半期売上額の大部分がNECではなくレノボとの合弁会社の計上に変更されているため、比較対象外としている。

国内IT市場　総合ITベンダー4社　売上額/前年同期比成長率：2011年下半期 資料：IDC Japan

国内のITベンダーは、PCは売り上げの柱ではなくなりつつあり、PCを単独の事業ではなく別の事業と統合および再編する動きが加速しており、今後の柱と期待されているのは、スマートフォンやメディアタブレットなどのモバイル端末を核とした事業だという。

IDC Japan ITスペンディング シニアマーケットアナリストの福田馨氏は、「ITベンダーは、モバイル端末と一体になったソリューションビジネスを整備/再編すべきである。モバイル端末が今後柱となる市場を見据え、ソリューションの価値をビジネスに注入すべきである」と述べている。