三井住友建設は、大地震のあとの建物の余震に対する健全性を遠隔で評価するシステム「写震器」を開発したと発表した。このシステムは、建物の地震時の損傷の程度を知るうえでもっともクリティカルになる代表的な部位を定めておき、その代表点の地震時の挙動をカメラによって光学的に追跡するというもので、地震時の建物の動きをそのまま写すことから「写震器」という愛称で呼ばれる。すでに同社が設計施工を請け負ったロッテ浦和工場に設置し運用を開始しているという。

対余震健全性評価システム「写震器」システム概要図

システムは、地震時に記録された代表点の挙動とあらかじめ数値化しておいた損傷限界とを比較することにより、被災した建物の外部から建物全体のその後の余震に対する健全性を自動的に判定する。

「現行耐震基準によって設計された建物が余震に対しても健全であるための被災レベルの設定」、「地震時の実際の建物挙動の遠隔監視と記録」、「被災建物の余震に対する健全性のレベルと監視結果との照合および判定」の3つを特徴とする。

これまで地震被害を推定する仕組みは、加速度データを用いることが主流で、建物の被害状況を知るためには、加速度により得られた揺れ具合を建物各部の変形状態に読み替える必要があり、建物の重量や揺れにくさを表す物理量にはばらつきがあるため、必ずしも得られた加速度と各部の実際の変形が正しく対応するとは限らないという不都合があったという。

これに対して、「写震器」では、震動による対象部位の軌跡をそのままカメラで写すので、被害の状況を把握するための建物主要部の変形状態を光学的に直接知ることができるという。

システムの遠隔監視の方法は、動態追尾のソフトを備えたCCDカメラなどの光学的な装置が特定のターゲット(一定の照度を有する光源など)の動きを追跡しその軌跡を記録することによるもので、1秒間におよそ50から100データを0.5ミリ単位で記録することができ、そのデータはLANを利用する方法や、クラウド上のサーバを利用して収集するほかいくつかのオプションを用意している。

収集したデータは、あらかじめ準備してある判定基準と即座に照合し、余震に対する健全性を評価する。なお、非常時のバッテリを付属しており、停電時にも30分の記録ができる。これらを維持するための電気料金は月に数百円ほど。また、CCDカメラを用いた場合には常時は工場内部の監視用に充てることもでき、その場合には一定の揺れ幅が生じたとき自動的にターゲットを追跡するように画像を切り替えることとすることもできる。