プライスウォーターハウスクーパース(PwC)は7月6日、同社のエコノミストが行ったロンドンオリンピックのメダル獲得数の分析・予想結果を発表した。
同社は、「人口」「平均所得水準」「五輪競技に国家規模の支援を行う傾向が見られた旧ソビエト/共産主義国家か否か」「開催国か否か」が、これまでの各国の五輪メダル獲得数を説明するうえで、統計的に重要な意味を持つとしている。
これより、今回も「開催国がメダル獲得において有利な可能性があること」「メダル数のトップ争いは再び米国、中国、ロシアの超大国間で繰り広げられること」を予想している。
PwCモデルによるロンドン五輪メダル獲得数(予想)は、トップが米国で113個、第2位が中国で87個、第3位がロシアで68個となっている。
そのほか、PwC モデルにおいて獲得メダル数が北京五輪を下回るとされた国は、2000年シドニーオリンピックをピークに緩やかな下降が続くオーストラリア、ウクライナ、ベラルーシなど、1991年以前に国家規模の強力なサポートを得ていた強みが徐々に失われつつある一部の旧ソ連邦諸国と予想されている。