カカクコム、今夏の液晶テレビ商戦に関する調査結果を発表

カカクコムは5月18日、今夏の液晶テレビ商戦に関するレポートを発表した。同レポートは月間約3500万人が利用するという購買支援サイト「価格.com」のアクセスデータや価格情報などを集計・分析したもの。

発表内容によると、2011年7月の地デジ完全移行(東北3県を除く)を境に、液晶テレビの販売不振が続いている。価格.comでも2010年11月をピークに「液晶テレビ」カテゴリのアクセス数が頭打ちとなっており、2011年7月以降は大きく減少している。

2010年11月末には家電エコポイント制度の実質半減によって駆け込み需要が生まれたが、価格.comのデータでは、この時点ですでに大半の消費者が液晶テレビを購入していたという。同社は「地デジ完全移行の半年以上も前に、液晶テレビの販売はすでにピークアウトしていた」と推測している。

しかし、最近3ヵ月間の「液晶テレビ」カテゴリのアクセス数の推移を見ると、2012年4月から横ばいに転じており、液晶テレビ販売の長期不振が終焉する兆候が見受けられるという。同社は、今後の動向を読むのは難しいが好材料は少なくないとし、テレビの買い替えを促進する要因として「５～6月に各メーカーが主力モデルを発売すること」、「7～8月にロンドン五輪が開催されること」を挙げている。また、「10年近く前に液晶テレビやプラズマテレビを購入したという人にとっては、そろそろデジタルからデジタルへのテレビの買い換え時期が来ている」と見ており、「液晶テレビ需要の減少に下げ止まりが生じたとしても、何ら不思議はない」と分析している。

また、同社は液晶テレビのメーカーシェアに対しても言及している。価格.com上ではこれまで長期間にわたって、東芝が2位以下に大きな差をつけてトップシェアを維持してきたが、2位、3位グループのシャープ、ソニーとの差が徐々に縮まってきているという。4位のパナソニックもシェアを拡大しつつあり、東芝の首位は維持されているものの、以前とは状況が変わりつつあるようだ。