ポータルサイトなどを運営するヤフーやエキサイト、NECビッグローブなど9社は3月1日、提供する検索サービスにおける自殺予防対策の強化に取り組むと発表した。
検索サービスでの自殺予防の取り組みは、「自殺方法」などといった自殺と関連するキーワードで検索した際に、国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センターなどの相談窓口へ誘導するリンクを表示するもの。
このような取り組みは、これまでも一部の検索サービスにおいて実施されていたが、対象となるキーワードの選定は各社が独自に行っていた。今回の新たな取り組みでは、検索サービス提供各社が、国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センターと協力して作成したキーワードを共有することで、より自殺対策の強化を図るものとなっている。
検索サービスでの自殺防止相談窓口への誘導例 |
取り組みに参加するのは、エキサイト (Excite)、NECビッグローブ (BIGLOBE)、NTTコミュニケーションズ (OCN)、エヌ・ティ・ティ・ドコモ (iMenu、dメニュー)、NTTレゾナント (goo)、ソネットエンタテインメント (So-net)、ニフティ (@nifty)、ヤフー (Yahoo! JAPAN)、楽天 (Infoseek)の9社。
