MMD研究所は11月9日、アプリヤの監修・協力により実施した「スマートフォンアプリに関する業界動向調査」の結果を発表した。有効回答数は176。

スマホアプリの発注側の立場の回答者に参入済もしくは予定のアプリのジャンルを聞いたところ、「ゲーム(26.2%)」「ライフスタイル(24.6%)」「ユーティリティ(21.5%)」という回答が得られた。これに対し、開発側の立場の回答者に発注依頼が多いアプリのジャンルを聞いたところ、「ビジネス(32.1%)」「ユーティリティ(20.8%)」「BtoB向け(営業支援ツールや業務管理アプリ等)(18.9%)」という結果となった。

発注側の立場の回答者にアプリ制作を発注する際の懸念点を尋ねたところ、「適正価格がわからない(53.8%)」が最も多く、これに「自社にとって適切な開発会社を探すのに苦労する(46.2%)」「見積りが不明瞭(29.2%)」という回答が続いた。

逆に、開発側の立場の回答者に受託する際の懸念点を尋ねたところ、「発注者の依頼内容が不明確で精度の高い見積りが出せない(52.8%)」という回答が最も多く、これにら「発注者の問い合わせ内容が漠然としている(49.1%)」「事前に企画が詰め切れていないので、制作後の修正依頼が多い(45.3%)」という回答が続いた。

アプリ開発を受託するうえでの懸念点　資料:MMD研究所

監修を務めたアプリヤは今回の調査を踏まえ、「発注者は、開発会社にアイディアを伝える前に、自社が提供するサービスとして、スマートフォンの利用シーンを踏まえて、ターゲット、コンテンツ(提供情報)、ベネフィット、利用シーンを明確に定義すべき。その後に、スマートフォンの最適なユーザーインタフェースなどを、開発会社に提案してもらうことを期待しよう。サービスの枠組みそのものを丸投げしていては、次の時代のサービスを作ることなどできないだろう」とコメントしている。