テュフ ラインランドは10月13日、先月発表した電気自動車に関する国際意識調査の結果について、日本における調査内容の詳細を明らかにした。同調査では、対象となった世界12ヵ国の中で、日本の電気自動車への関心が低いという結果が出ていた。

日本では18歳以上のドライバー520人(男性267/女性253)から有効回答を得た。このうち、30%は電気自動車についてよく知っていると回答。その多くは男性だった。一方で23%はよく知らない、44%は関心がないと回答している。

電気自動車技術に関し、最も開発が進んでいる国として「日本」を挙げる人が最も多かったが、電気自動車を購入したいという回答はインド(92%)、中国(88%)などと比べて低く、34%にとどまった。

また、電気自動車に使われる電気は再生可能エネルギーであるべきと考える人は、イタリア(95%)、インド(94%)、ポルトガル(94%)、中国(90%)などで多いが、日本は59%と過半数ながら他国と比べて最も低い結果となった。

購入の妨げとなっている理由では「購入価格」が38%で最も多く、市場拡大には政府の経済的支援が必要であると考える人が70%に上っている。

この結果について同社では、「電気自動車技術が進歩しているにもかかわらず、さまざまな要因により国内消費者の購入意欲が比較的低いというギャップが存在するなど、今後さらに詳細な調査が必要である」としている。