財団法人専修学校教育振興会 理事長の福田益和氏

財団法人専修学校教育振興会は10月7日、アドビ システムズ、日本マイクロソフトと提携し、IT分野の人材育成を目的とした新プロジェクト「次世代ICT人材育成 Alliance」を展開することを発表した。同振興会が推進する専門学校教育イノベーションプログラム「School Education Advance」の一環として行うという。

次世代ICT人材育成 Allianceの理念については、「社会が求める『職業人基礎力』を土台に『先進教育』の重要性を広げる」と謳われている。具体的な活動として、以下のようなものが挙げられている。

  • 学校経営陣向け: 企業や社会との情報網を強化し、時代のニーズを先取りした学校経営に役立つセミナーの開催(年間1回以上)
  • 教職員向け: 人材育成に不可欠な情報デザインなどの考え方や技術が身につく授業セミナーの開催(年間1回以上)
  • 学生向け: 企業での即戦力となるための知識や技術を解説する授業をアドビ システムズと日本マイクロソフトが実施

次世代ICT人材育成 Allianceの概要

左から専修学校教育振興会 事業課 課長 八ツ田亮氏、アドビ システムズ 代表取締役社長 クレイグ ティーゲル氏、アドビ システムズ マーケティング本部 教育市場部担当部長 増渕賢一朗氏、日本マイクロソフト 業務執行役員 社長室長 兼 シチズンシップリード 牧野益巳氏

そのほか、講習で出された課題の成果を競う「次世代ICT人材育成Allianceコンペティション」も実施。成績優秀者は、アドビ システムズと日本マイクロソフトのインターンシップに参加できるという。

なお、次世代ICT人材育成 Allianceに参加するには、専修学校教育振興会が実施する「情報検定(J検)」、「ビジネス検定(B検)」のいずれかに団体出願したうえで、School Education Advanceの経営陣向け会議および教職員向け会議に参加する必要がある。2012年からは、J検、B検の代わりに、「職業人基礎育成プログラム」の導入によって要件を満たせる、ともしている。

次世代ICT人材育成 Allianceの参加条件