ミック経済研究所は、主要ITベンダー、SIベンダー47社に対して、シンクライアントを含めたデスクトップ仮想化市場の動向を調査・予測し、その結果を発表した。

それによれば、デスクトップ仮想化市場のシステム構築を含めた市場規模は、2010年度実績が前年対比121.2%の527.1億円強、2011年度は前年対比128.9%の679.7億円の見込みで、それ以降についても高い成長率を維持し続け、2015年度には、1,251億円市場となるという。2011年度から2015年度までのCAGR(年平均成長率)は、19.4%となる見込みだという。

シンクライアントソリューション市場の中期予測グラフ(出典:ミック経済研究所)

同社では、その要因として大手企業における全社導入が進んでいることを挙げているが、さらなる拡大要因として、今年3月に発生した東日本大震災以降のテレワーク環境構築を含めたBCP(事業継続計画)対応策としての需要、および2012年度、2013年度は、クライアントOS「Windows XP」が2014年4月をもってサポートが終了となる予定であることに伴い、クライアント環境のリプレースを進める際、社内で利用する端末として通常のPCではなくシンクライアント専用端末を検討する機会が増えることを挙げている。

ただ、今後の課題として、仮想環境を利用する上で必要となるWindows VDA(Virtual Desktop Access)ライセンスを始めとする仮想環境上でのライセンス価格の、初期導入コストに占める割合が高いことや、クラウドソリューションを含めた仮想化環境の急速な普及のため、仮想化技術に精通している人材が充分に育っていない点を挙げている。