大日本印刷は8月17日、事業拠点におけるエネルギー使用量の可視化や省エネ施策の進捗管理、施策効果のシミュレーションとその結果に基づく診断など、ＰＤＣＡ(計画・実行・評価・改善)サイクルの推進を支援する「省エネトータルマネジメントシステム」を開発したと発表した。

同社は同システムを活用して、東京電力管内にある自社の36拠点において今夏の節電の目標を確実に達成する体制を確立した。

同システムは、「エネルギー見える化システム」「省エネ管理システム」「省エネシミュレーションシステム」「省エネ診断システム」から構成される。

エネルギー見える化システムは、生産設備に設置したモニタリング用機器で収集した使用エネルギー量データを集計し、生産設備の運転条件や生産プロセスの条件などと関連付けて分析することで、設備の老朽化の判断や生産効率を最適化する運転条件を解明するなど、省エネに関する設備の課題を発見することを実現する。

省エネ管理システムは、空調設定温度の引き上げなど、テーマごとに分類してシステムに登録した３５０項目の省エネ施策を効果の高いものから順にプルダウン表示する。

省エネシミュレーションシステムは、空調設備について、高効率機器への更新や運転条件の変更を行った場合のエネルギーの削減効果をシミュレーションする。今夏の電力使用制限に際しては、空調の運転条件の変更による効果を明確にすることで、使用電力量を効率的に制御している。