調査会社の米Flurry Analyticsは7月25日、無料で配信してアプリ内課金により収益を得る「フリーミアム」モデルをとるモバイルゲーム市場についての調査結果を発表した。iOSとAndroid向けのモバイルゲーム市場規模は2011年、10億ドルに達する見込みで、着実に既存のポータブルゲーム業界を侵食しているという。

ゲームはモバイルアプリの中でも人気カテゴリで、現在の主流は、無料または1ドル以下でダウンロードできるアプリ。このようなゲームは、アプリ内課金の仕組みを利用してアイテムを販売して収益を得る"フリーミアム(freemium)"と呼ばれるビジネスモデルをとる。アイテムとしては、追加機能、バーチャルグッズ、アップグレードなどがある。

調査では、iOSとAndroid向けのフレミアムモバイルゲームについて消費者350万人の動向を調べた。1回の購入で支払う額としては、10ドル以下が71%、10～20ドルが16%、20ドル以上が13%となった。10ドル以下のうち、多くが9.99ドルを支払っていること、50ドル以上を費やす人が5%いることなどから、平均の購入金額(1回あたり)を14ドルと割り出している。

売上げ総額に占める比率としては、31%が購入金額10ドル以下で、18%は10～20ドル、20ドル以上は過半数の51%を占めた。

Flurryはアプリ内購入の場合は消費者の購入決断マインドが異なる点を指摘し、フリーミアムゲームで購入するのは消費者の3%にとどまること、購入する消費者のうち5%が50ドル以上を費やしていることなどの傾向を挙げている。そして、モバイルゲーム開発者へのアドバイスとして、高額ユーザーを取り込むよう助言している。

モバイルゲーム市場は拡大しており、一大カテゴリとなりつつある。Flurryによると、2008年、米国ポータブルゲーム市場の1%を占めたに過ぎなかったiOSとAndroid向けのモバイルゲームは、2010年には34%に至っているいう。一方、「ニンテンドーDS」などを持つ任天堂は、2008年は75%だったのが、2010年には57%に縮小したという。このようなことから、モバイルゲームが小売中心の既存のポータブルゲーム市場を崩しているとまとめている。