電通は7月14日、50代サラリーマンの定年後の仕事に関する意識調査の結果を発表した。これによると、約9割が「働くこと」に意欲があることがわかったほか、50代前半は50代後半に比べて「能力やスキルの向上」意欲が高い傾向にあることなどが判明している。
この調査は上場企業に勤務し、「定年後(60歳以降)も働きたい」と考えている現役50代サラリーマン男女500名に対して行われたもので、調査対象地域は首都圏、中京圏、阪神圏となっている(調査期間は2011年3月25日~26日の2日間)。
「働く意欲」という項目に対する回答割合は、「とてもある」が41.2%で「まあある」が49.2%となり、両者を合計すると約9割が働くことに意欲を見せているという結果となった。
また、定年後(60歳以降)「働いていたい」と考える人の割合は、「65歳時点」では83%となり、「70歳時点」でも26.4%に達している。この結果を踏まえて同社は、「生涯現役社会」への移行の兆しが伺えるという見解を示している。
「定年後の理想の働き方」については、今と同じ会社でフルタイムで働くこと」が最も高い回答割合(34.8%)となり、次いで「自分の趣味を生かした職業につく」(31%)、「今と同じ会社でパートタイムで働く」(23.6%)が上位を占める結果となった。
この「定年後の理想の働き方」に必要なものとしては、50代全体としては「健康増進」の回答割合が45.4%とトップとなっているが、「能力・スキルアップ」(36.8%)や「心のゆとり」(33.2%)、「配偶者や家族の理解・後押し」(30.4%)と高い割合となっている。
なお、「能力・スキルアップ」が必要と回答した人の割合は50代前半(39.6%)が50代後半(34%)よりも高く、「スキルアップ」したい内容の1位は、50代前半は「語学力」、50代後半は「資格取得」という結果となった。