2010年国内OS市場、Windowsが15%超のプラス成長、LinuxはUNIXを上回る

IDC Japanは6月21日、2010年の国内OS市場規模実績と2015年までの市場規模予測を発表した。これによると、2010年の同市場規模は前年比7.4%増の1,847億8,700万円となり、PCとサーバの出荷好調により、OSの売上も増加した。

2010年の国内クライアントOS市場は前年比7.4%増の1,109億9,300万円だった。成長の要因としては、クライアントPCの出荷台数が15%以上と大幅に増加したことで、市場構成比90%以上のWindowsの売上額が6.0%増加したことが挙げられている。Macも20%以上の売上増加と好調だった。

同社は、東日本大震災の影響による需要低迷から、企業向けを中心に2011年はPCの出荷台数が大幅に減少、クライアントOSの売上も10%以上落ち込むと見込んでおり、2010年～2015年のCAGRはマイナス4.0%と予測している。2012年は企業におけるWindows　7への本格的な移行と合わせて買い替え需要が増加するが、2013年以降は再びマイナスに転じると予測されている。

2010年の国内サーバOS市場は前年比7.4%増の737億9,500万円となった。x86サーバ出荷の好調により、Windowsは15%以上の売上増加となり、仮想化対応としてゲストOSの搭載数制限が緩和される上位エディションの売上比率が増え単価が上昇していることも大幅伸長の要因の1つになっているという。2004年からマイナス成長を続けてきたUNIXは5%のプラス成長に転じ、ようやく下げ止まりを見せたが、Linuxも2ケタ成長を達成し2010年でUNIXの市場規模を初めて上回った。

PCと同様、2011年は東日本大震災の影響によりサーバ出荷が落ち込み、そのOSも6.8%のマイナス成長が見込まれており、2010年～2015年のCAGRは0.6%と予測されている。環境別のCAGRは、Windowsが2.4%、Linuxが5.5%でプラス成長、UNIXはマイナス1.7%、メインフレームはマイナス5.6%とマイナス成長になると予測されている。