アイ・ティ・アールは5月27日、デスクトップ仮想化およびマネージド・クライアント(プロファイルの仮想化)によるクライアントPC管理の効率化に関するコスト試算調査の結果を発表した。あわせて、同社のWebサイトからダウンロードが可能な試算結果の詳細をまとめたホワイトペーパーを発行した。

今回、同社は「国内に7拠点を有する、PCユーザー数1,000名の製造業」という仮想企業を想定し、デスクトップ仮想化およびマネージド・クライアントの導入がTCOに与える影響の算出を試みた。デスクトップ仮想化ソフトウェアにはCitrix SystemsのXenDesktop VDI Edition、マネージド・クライアント・ソフトウェアにはEUGRIDのEUGRID PLATFORM Client Editionが用いられた。

その結果、通常のPCを継続利用するモデルに比べ、デスクトップ仮想化を導入したモデルは5年間の運用管理コストを約6,000万円、マネージド・クライアントを導入したモデルで約2,300万円削減できることがわかった。機会損失コストに関しては、デスクトップ仮想化モデルで約8,500万円、マネージド・クライアントモデルで約4,900万円削減できることがわかった。

両モデルは通常のPC利用に比べて、初期導入のコストは大きいが、4年目には3モデルのTCOはほぼ横並びとなり、5年間トータルでは通常利用に比べ、デスクトップ仮想化モデルで約3,800万円、マネージド・クライアントモデルで約1,100万円の削減が可能という結果になった。

同社は今回の結果を受け、「初期導入コストだけでなく、今回試算した5年間のTCOと、安全にどこからでも個々のデスクトップ環境を利用できるメリットも念頭に置き、次期クライアント戦略を検討したほうがよい」としている。