約8割が「在宅勤務環境が必要」と回答 - アイシェアが調査結果公表

アイシェアは4月25日、在宅勤務に関する意識調査の結果を発表した。それによると、非在宅勤務者の約8割が在宅勤務環境が必要だと回答したことが判明した。

今回の調査結果は非在宅勤務の有職者670名の回答を集計したもので、調査期間は2011年4月8日、男女比は男性: 60.6%、女性: 39.4%、世代構成比は20代: 2.4%、30代: 46.7%、40代: 50.9%となっている。

「災害発生時でも、在宅で業務対応ができる環境は必要だと思うか」の問いに対する回答割合は、「絶対必要だと思う」が12.2%、「絶対ではないが必要だと思う」が69.4%となり、合計で81.6%の人が「必要だと思う」と考えていることがわかった。

全体の中ですでに在宅勤務環境を持っている人の割合は21.2%と多くはないが、この層は97.2%が「在宅勤務環境が必要だと思う」と回答しており、その必要性を強く認識していることが伺える結果となった。

一方、在宅勤務環境を持っていない人でも77.5%の人が「必要だと思う」としており、同社は「今後、企業では社員が在宅勤務できるような環境の整備が必要となってくるかもしれない」という見解を示している。