SAPジャパン、データベース市場への参入を示唆 - 市場シェア拡大も狙う

SAPジャパンは4月20日、都内で開催された報道関係者向けの説明会において、データベース市場への参入を計画していることを明らかにした。

同社は昨年12月に、"超高速"でのデータ検索・分析性能を有するインメモリコンピューティングソフトウェア「SAP HANA」について、ハードウェアに搭載されるアプライアンス(ハードウェア一体型提供)製品としての提供を開始しているが、同社は今後、この技術を単体のデータベース製品としても提供を開始する予定。

この「SAP HANA」は、リアルタイム性の追求をコンセプトとして同社が独自に数年来開発を続けてきたものであり、商社や小売業、製造業、情報サービス業など、すでにハードウェアパートナー経由での導入が着実に進みつつある状況だという。

同社はデータベース市場への参入の理由として、「従来のRDB(リレーショナルデータベース)を基盤としたデータウェアハウス(DWH)市場は(企業買収などにより)再編が進んでいる状況だが、現在は革新的な技術であるインメモリカラム型データベースの市場が確実に立ち上がりつつある状況」(同社 リアルタイムコンピューティング推進本部長 馬場渉氏)という背景を踏まえたものとしている。

単体製品としての「SAP HANA」の提供時期や価格は未定だが、同社はすでに日本最大規模とされるBA(ビジネスアナリティクス)営業部隊や専門本部といった体制を整備しており、データベース市場でのシェア拡大を狙う。

同社は「SAP HANA」に対応するインメモリアプリケーションとして「Strategic Workforce Planning」や「SAP Business ByDesign 2.6」など12種類のアプリケーションを有しているが、これらは順次日本市場でも提供が開始される予定だ。