IDC Japanは2月8日、国内通信事業者のネットワークCAPEX(設備投資)に関する調査結果を発表した。

それによると、2009年～2014年における国内通信事業者向けネットワークインフラの市場は、年間平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)マイナス2.8%で推移し、2014年の市場規模には9392億円まで縮小するという。

一方で、無線アクセスネットワーク、コアネットワークおよびネットワーク構築から構成される3.9G/LTEのネットワークインフラ市場については、今後大幅な成長を遂げると予測。CAGR 80.0%で拡大していき、2014年には1423億5100万円に達すると見込んでいる。ただし、無線インフラ全体でみると、既存の3G、3.5G向けネットワーク投資が大きく落ち込むことから、市場規模はCAGR マイナス2.1%で推移し、2014年には3191億円になるという。

国内通信事業者向けネットワークインフラの投資が減少する理由としては、「NTTが次世代ネットワーク(NGN)向けの通信機器とネットワーク管理システムの大規模導入を行った2008年から2009年上半期以降、通信事業者のネットワークCAPEX規模は縮小する傾向にある」ほか、「景気後退の影響もあり、通信事業者は設備投資に対し慎重な姿勢を見せている」ことが挙げられている。

国内通信事業者CAPEX市場予測