キヤノンITソリューションズは1月25日、電子メールフィルタリングソフト「GUARDIANWALL」の最新版(Ver7.4)を発表。同日より販売を開始した。

最新版では、誤送信してしまったメールを送信者自身が削除できる「電子メールの一時保留機能」や「添付ファイルの自動暗号化機能」が追加されるなど、メールの誤送信対策が強化されている。

「電子メールの一時保留機能」の利用イメージ

また同社は、今回の最新版の発売にあわせて新たな価格体系を用意。初期投資を抑え、年間利用料だけで「GUARDIANWALL Advancedモデル(全文検索機能付き)」と同等の機能を利用できるサブスクリプションモデルによるSaaS型ソリューションとしても提供する。

「添付ファイル自動暗号化」の利用イメージ

「GUARDIANWALL」にはStandardモデルと、全文検索機能を有するAdvancedモデルの2種類が用意され、従来型のパッケージ製品としての提供形態による販売価格はStandardモデルが96万円(50ユーザーの場合)～で、別途年間保守料金として14万4000円(同50ユーザーの場合)～が必要になる。Advancedモデルの販売価格は130万円(50ユーザーの場合)～で、年間保守料金は18万円(同50ユーザー)～となる(価格はいずれも税別)。

Advancedモデル同等の機能を利用できるサブスクリプションモデルによる提供価格は年間利用料62万4000円(50ユーザー)～。

なお同社は上述の「GUARDIANWALL」最新版と同時に、Web利用による情報漏えいを防ぐソリューション「WEBGUARDIAN」の最新版(Ver3.6)の販売も開始。こちらは新たにmixiなどのSNSやTwitterといったソーシャル系サービスの利用状況を監視する「ソーシャルウェブ閲覧機能」が追加されている。