モバイルリサーチを展開するネットエイジアは1月14日、「ネットPRによる消費者行動への影響に関する調査」の結果を発表した。これによると、アンケート結果のネットニュース閲覧後の企業サイトアクセス経験がある人は5割強、商品やサービスの購入経験は約1割という結果が出た。

同調査は、全国の15歳以上の男女で週に1回以上PCでポータルサイトにアクセスし、よく見る・利用するサービスに「ニュース」があてはまると答えた1,139名の携帯電話ユーザーを対象に実施したもの。

ポータルサイトでアンケート結果を発表しているニュースを見たことがあるかを単一回答形式で聞いたところ、全体の61.3%が「見たことがある」と回答した。続いて「見たことがある」と答えた698名に、「アンケート結果のニュースを見た後に取ったことがある行動」を複数回答形式で聞いたところ、最も多かったのは「(リンクをたどるなどして)発表した企業のWebページを見た」という「企業サイトへのアクセス」(51.1%)だった。これに、友人・知人や同僚に話した」(35.2%)、「家族に話した」(29.7%)が続く。

ポータルサイトのニュースで発表されたアンケート調査結果を見た後にとった行動は?　資料:ネットエイジア

男女別で見ると、女性は「友人・知人や同僚に話した」や「家族に話した」など、『他者とのリアルなコミュニケーション』に加え、「SNSなどの日記に書き込んだ」「自身のブログに書き込んだ」などの『ネットでのバーチャルなコミュニケーション』でもアクションを起こした割合が男性と比較して高いという結果が出た。

逆に、男性は「(リンクをたどるなどして)発表した企業のWebページを見た」、「その企業について調べてみた」、「その企業の商品やサービスを購入した」など、『自己完結型』のアクションを回答した割合が女性よりも高かった。

これにより、同社では「アンケート結果を発表するという企業のネットPRは女性を発信源として、リアルとバーチャル両方のコミュニケーションによる口コミ効果の発生が期待できる」と分析している。

「Twitterのアカウントを所有しており利用している」と答えた202名に、フォローしている企業公式アカウントの数を聞いたところ、最も多かったのは「0社」(36.1%)だった。これに、「1社」(15.3%)、「3社」(14.9%)、「5社」(9.9%)、「2社」(8.9%)と続く。加重平均では、1人当たり平均3.0社の企業公式アカウントをフォローしているという結果になった