マカフィーは1月6日、「2011年のサイバー脅威予測」を発表した。調査を行った同社の研究機関 マカフィーラボは、今年はスマートフォンを含むAndroid OS搭載デバイスやiPhone、Mac OS Xプラットフォームなどがサイバー犯罪の主な標的になると指摘している。

今回の発表内容では、「元々脆弱で暗号化対応も遅れているにもかかわらず、長い間脅威はなかった」というモバイルデバイスについて、ビジネスシーンへの浸透が進んでいることを背景に、今後はiPhoneや、Android OSを搭載したモバイル端末への攻撃や脅威が爆発的に増加するという予測が示されている。

また同社は、これまで「比較的安全」とされていたMac OS Xを含むAppleのプラットフォームについても「もはやサイバー攻撃対象の例外ではない」と断言しており、アップル社製品を狙ったボットネットやトロイの木馬が一般化し、データやID漏えいのリスクが高まるとしている。

同社はとりわけiPhoneやiPadについて、人気が高まる一方で適切なセキュリティ知識を持たないユーザーが増えている現状は「サイバー犯罪者にとって願ってもない状況である」と警鐘を鳴らしている。

このような背景を踏まえ同社は、2011年は個人・企業のモバイルデバイスに関する脅威リスクが「極めて高くなる」年になるという見解を示している。

発表内容ではほかに、TwitterのURL短縮サービスやFacebook(Facebook Places)の位置情報サービスなど、ソーシャルメディアが提供する各種サービスを狙った攻撃の増加が予測されている。特に、不正なURLを隠蔽できるURL短縮サービスは、スパムやオンライン詐欺に利用されるケースが増えるという。

このような要素に加えて同発表内容では、政治的な目的を持ったサイバー攻撃の激化なども2011年のセキュリティ脅威の特徴として示されている。