マカフィーは1月5日、同社のセキュリティ解析センターが運営するブログにおいて、SNSの拡大とともに増すリスクに対する注意を喚起した。欧州の一部ではSNSが検索エンジンよりも利用されていることから、プライバシーの侵害のリスクが高まっており、注目すべきだという。

同社は、最近の欧州で見られるSNSに対する懸念の高まりに注目すべきだと指摘している。懸念の具体的な内容としては、社会がSNSから受ける影響、インターネットにまつわるプライバシーの問題、SNSの中毒性が挙げられている。

まず企業では、SNSによって生産性が低下したりデータ流出リスクが高まったりする可能性もあることから、SNSに対する懸念は増加している。その一方で、SNSを活用する企業や役所は増えており、SNSの個人利用と職場利用の境目は曖昧になりつつある。

加えて、学校や職場での集中力を下げる恐れもあるほか、SNSがやめられないなど、ギャンブル中毒と同様に利用者の健康を損なう可能性も大きくあるという。

欧州の一部の地域ではSNSが検索エンジンと同等、もしくは検索エンジン以上に利用されているが、SNSに投稿される情報が増えるほど、個人情報の不正取得や写真などの情報流出といったプライバシー侵害の危険性が高まっている。

しかし実際には、「SNSによって自分自身や企業の情報を漏らしてしまう危険性に気付いているユーザーは多くない」と、同社では見ている。

こうしたリスクから身を守る方法として、「何を、どのような方法で、誰に見せる設定で投稿するのかを常に意識する」ことが挙げられている。

「企業は友人に対するフィッシングとスパム、特定の相手を狙った攻撃、そのほかSNSを悪用するワーム、情報の伝搬と流出など、SNSを利用することでさまざまなリスクにさられている。今後は、欧州以外の国や文化圏でもSNSの危険性が強調されるようになる」と、同社は警鐘を鳴らしている。