ノークリサーチは、2010年の国内中堅中小市場におけるメールの利用シェアと評価に関する調査を実施し、その分析結果を発表した。対象は年商500億円未満の国内の中堅中小企業で、サンプル数は1,400。調査は今年の8月に実施されている。

導入済メール製品/サービスシェアでは、「メールは手元にあるものを使う」という志向が強く、Windows OSに付属している「Microsoft Outlook Express/Windows Mail/ Windows Live Mail」やMicrosoft Officeに含まれる「Microsoft Outlook」で6割以上を占めている。それ以外にも無償またはシェアウェアとして安価に利用できる製品/サービスが多く、メールアプリケーションに対して敢えて対価を払うという意識が生じにくくなっているという。

導入済メール製品/サービスシェア(出典:ノークリサーチ)

「導入済のメール製品/サービスを今後も利用するかどうか?」については、現状維持が81.7%と極めて高い値を示し、最初にメールの使い方を覚えたメールアプリケーションを使い続ける傾向が強い。

導入済「メール」製品/サービスの今後(出典:ノークリサーチ)

また、「今後新たにメール製品/サービスを導入する際にどういった形態を採用するか?」については、パッケージ利用が8割を超える一方で、ASP/SaaS形態がほとんど挙げられないという結果になっている。ノークリサーチでは、クライアント側アプリケーションが変わってしまうと、「ユーザの慣れ」が大きな障壁となり、中堅中小企業に広く訴求するためにはMicrosoft Exchange Onlineのように現在利用中のクライアント側アプリケーションはそのまま変えずに、ASP/SaaS形態のメリットを提供するような施策が有効と分析している。

「メール」製品/サービスの利用形態(出典:ノークリサーチ)