三洋電機は10月28日、2010年度の中間決算(第2四半期決算)を発表した。年度累計の連結売上高は7784億円(前年同期比120億円増)、営業利益は253億円(同188億円増)、四半期純利益は115億円(同489億円増)。増収とコストダウン効果により大幅に収支が改善する結果となった。
商品分野別では、「国内外で売上が拡大した」(三洋電機 取締役 常務執行役員 松葉健次郎氏)とされる太陽電池事業を含むエナジー部門が前年同期比で26億円の増益となる112億円の営業利益を達成(売上はほぼ横ばいの2078億円)。
電子デバイス部門は、IT関連市場の回復によって光ピックアップやキャパシタの売上が大幅に増加。売上は前年同期比205億円増となる1154億円、営業利益は同107億円増の106億円となり、大幅な増収増益となっている。
またコンシューマエレクトロニクス部門は、「炊飯器や掃除機など、特徴のある製品が好調」(同氏)だったほか、エコカー補助金制度の効果などによってカーナビゲーションシステムの売上が増加。部門としての売上は1119億円(前年同期比165億円増)、営業利益は34億円(同17億円増)と、こちらも増収増益となった。
今回の中間決算では、前年同期比で減益となったのはデジタルカメラ市場の落ち込みが響いたデジタルシステム部門のみ(前年同期比56億円減)となっている。
なお同社は、2010年度通期の業績予想については、半導体が非継続事業となったことや欧米市場を中心とした先行きの不透明感から、7月時点における売上予想の1兆7500億円から1兆6000億円に下方修正した。ただし、営業利益、純利益の業績予想は据え置きとしている。
ちなみに急激な円高に伴う為替による収益への影響について松葉氏は、「増収とコスト削減効果で吸収、影響は軽減できている」と説明している。同社の下期の想定為替レートは1ドル=89円、1ユーロ=114円。