IDCがITベンダー12社の国内出荷金額を調査、主要5社の売上は前年比減

IDC Japanは9月6日、国内IT市場 主要ベンダーの2009年下半期(7～12月)製品別売上と戦略の分析について発表した。同調査では主要ITベンダー12社について、IT製品を16種類に分類し、2006年上半期から2009年下半期の国内出荷金額を半期ごとにまとめている。

今回、調査対象のベンダーは、日本アイ・ビー・エム(以下、日本IBM)、NEC、富士通、日立製作所、日本ヒューレット・パッカード(以下、日本HP)、東芝(含む東芝ソリューション)、デル、日本オラクル、サン・マイクロシステムズ、マイクロソフト、日本ユニシス、SAPの12社。

2009年の出荷金額上位5社は、富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP。これら5社の2009年IT製品売上合計は5兆6,234億円、前年比マイナス9.5%となった。2009年の前年比成長率は、富士通がマイナス6.4%、NECがマイナス11.7%、日立製作所がマイナス9.2%、日本IBMがマイナス10.5%、日本HPがマイナス12.9%と、大幅なマイナス成長となった。上位5社のうち、富士通の下落幅が比較的小さいのは、ITアウトソーシングやソフトウェアの売上が大きかったからだという。

同社では、主要ITベンダーの動向として「スマートシティ/スマートグリッドへの取り組み」を挙げており、政府が主導するスマートシティ事業の実証実験が始まるとともに、その新事業向けに新たな製品や仕様が次々に生まれているとしている。

ITスペンディング シニアマーケットアナリストの福田馨氏は、「ITベンダーは実証実験の成果 として、新製品やインタフェースなどに関するグローバルスタンダードを早期に確立し、国内外のスマートシティ事業の受注に結び付けることが重要となる」と分析している。