2009年国内ストレージサービス市場、製品の売上減少を受け前年比4.5%減

IDC Japanは8月18日、国内ストレージサービス市場の2009年売上実績と2014年までの予測を発表した。これによると、2009年の国内ストレージサービス売上は1,935億7,100万円で、前年比4.5%の減少となった。

同社は、国内ストレージサービス市場の2009年から2014年までの年間平均成長率を1.0%、2014年の市場規模を2,031億円と予測している。

2009年におけるストレージのプロフェッショナルサービス(コンサルティング、導入/構築サービス、管理/運用サービス)は、ストレージシステムの構築案件が減少するなかで顧客の支出をサービスに振り向ける機会自体が失われた状態だったと指摘されている。特に、導入/構築サービスの売上は、ディスクアレイ製品の大幅な売上低下の影響を受け、国内売上は前年比14.7%減となった。また、2008年までは不況でも堅調だった保守サービスも顧客の運用コスト削減の姿勢が厳しくなったことで、契約延長時の値上げが難しいケースが増えたという。

こうしたなか、例外的に成長したサービスとして、データ移行サービスが挙げられている。その促進要因は、ユーザーの保有データの増加、無停止での移行作業への要求など。

今後は、仮想化技術の発展がユーザー企業のストレージインフラ再構築を促し、長期にわたってストレージサービス需要を生み出すと予測されている。また、クラウドコンピューティングは、単なる注目から現実的な取り組みへと変わっていき、プライベートクラウドの構築はストレージ専門技術者によるプロフェッショナルサービスの需要を拡大すると、同社では見ている。