IDC Japanは8月9日、国内IP会議システム/テレプレゼンス市場の調査結果を発表した。
それによると、2009年の同市場は前年比8.8%増の210億9400万円。調査対象の企業のうち、電話会議/Web会議/ビデオ会議など何らかのコンファレンスソリューションを導入済の企業は62.4%、ビデオ会議を利用している企業は41.9%に上るという。
IDCでは、厳しい経済環境下で市場規模が拡大した理由について「出張旅費の削減、出張時間の節約など、経費削減や効率化の効果がユーザーに分かりやすいため」との見解を提示。また、企業規模と導入率の関係について、「従業員規模500人を境界として500人以上の企業では利用率が高く、500人未満の企業では利用率が低いことが判明した」と説明している。
なお、調査は、従業員100人以上のユーザー企業に対して実施。511社から回答を得ている。