矢野経済研究所は8月2日、ECサイトの集客/販促実態に関する調査結果の一部を公開した。
調査は2010年6月から7月にかけて、食品、衣料、家電、化粧品、家具、書籍、DVDなど、さまざまな分野のECサイトを運営する企業101社に対して電話アンケートおよび対面面接取材を行うかたちで実施。その結果をまとめ、ECサイトの集客/販促活動の現状を明らかにしている。
それによると、各企業が重視する売上拡大施策は「サイトへの集客」から「サイト内での施策」へとシフトしているという。3年前の調査では、「サイトへの集客」と答える企業が70.2%と圧倒的に多かったのに対し、今回の調査では、「サイトへの集客」が37.0%、「サイト内での施策」が33.0%、「既存顧客に対する施策」29.9%という結果。「サイト内での施策」は前回の12.8から約20%も向上している。
現在最も重視している施策 |
3年前に重視していた施策 |
また、実施している効果検証の内容に関しても、「集客に関するもの」よりも「サイト内の施策に関するもの」を重視する傾向が強くなっており、今後は「LPO(Landing Page Optimization)」や「EFO(Entry Form Optimization)」、「レコメンド/関連商品」の効果検証に力を入れ始める企業が多くなるという結果になっている。
矢野経済研究所では、こうしたサイト内施策重視の理由について、「近年競合サイトの増加を背景にインターネット広告の広告単価が上昇するケースが多く、インターネット広告の費用対効果の低下を訴える企業が見られる。そのため、LPOを実施しサイトの離脱率を低下させるなど「サイト内での施策」に注力することによりCVR(Conversion Rate)を向上させる取組を重視する企業が増加している」と分析している。