IDC Japanは7月15日、国内企業におけるサーバ購入経路と意思決定プロセスに関する調査の結果を発表した。これによると、サーバの購入経路は、メーカー直販(Web販売含む)が最も多く50.3%で、これに、独立系販社/SIer(35.1%)、メーカー系販社/SIer(10.7%)が続いた。

基幹業務、データベースなど、ミッションクリティカル度が高いアプリケーション用のサーバを購入するケースではベンダーからの直接購入比率が高いという。

サーバの機種選定では、複数候補から選定していた企業が51.6%で、逆に42.0%は複数の候補から機種選定をしていなかった。また、購入先の選定では、複数候補から選定していた企業が48.1%で、逆に47.9%は複数候補から購入先の選定をしていなかった。

国内企業におけるサーバ購入経路(従業員規模別)　資料:IDC Japan

企業属性では従業員規模や年間売上規模が、また、案件の属性では導入規模(コスト)が大きくなるほど、機種や購入先を複数候補から選定するといった傾向が強くなっている。

ユーザー企業のサーバ選定の評価基準は、「製品仕様(機能、性能、拡張性、品質など)を挙げる企業が53.6%と最も多かった。以降、「コスト(初期コスト、TCO)」が31.2%、「購入先/ベンダー(信頼感、導入実績、納期、サポートなど)」が14.2%で続く。

ベンダー別では、IBMと日立製作所は製品重視型企業での採用比率が高く、デルやHPはコスト重視型企業での採用比率が高いといった特徴があった。また、製品仕様重視型企業が選択した購入先の上位2社(グループ)は、富士通およびグループ販社、NECおよびグループ販社だった。

同社では、ユーザー企業は主要サーバベンダーに対し、 「製品力はIBMと日立製作所」、「価格はデルとHP」、「総合力(販売力/製品力/価格)は富士通とNEC」といったイメージや評価を持っていると考えられるとしている。