2009年国内テープストレージ市場、前年比35.9%減と大幅な落ち込み

IDC Japanは7月12日、国内テープストレージ市場の2009年の実績と2014年までの予測を発表した。これによると、2009年の同市場の売上は前年比35.9%減の281億1,200万円と、大幅に減少した。2010年も減少幅は小幅になるが、引き続き前年比2ケタ減となる見込み。

2009年の同市場では、主にサーバに装着して出荷される単体テープドライブ需要の落ち込みが大きく、売上は前年比41.2%減の92億6,500万円、出荷台数は同40.0%減の5万1,664台と、同社が集計を始めた1999年以降で最大の前年比減少率となった。

多くのドライブ・タイプが売上額・出荷台数共に前年から半減しており、これまで比較的好調だったLTOドライブも前年から約3割需要規模が減少した。ただし、容量500GB以上のテープドライブは成長を続けており、大容量ドライブへの需要シフトは継続していることが判明したという。

一方、国内テープオートメーションも売上が前年比32.9%減の188億4,700万円、出荷台数が同30.0%減の1万2,190台と大幅に落ち込んだ。LTO以外のオートメーション・タイプは前年から市場規模が半減し、LTOも初めて売上額・出荷台数共に前年から2ケタ減少となった。下半期には、LTOオートローダーなどの小型製品を中心に出荷の回復傾向が見られ始めたが、平均価格の低下により売上への貢献は小さい。

2009年～2014年の国内テープストレージの売上の年間平均成長率は6.0%減と予測されている。2010年は引き続き前年実績を下回る見込みだが、2011年にはサーバ更新需要の回復やIT投資の回復からバックアップシステム更新・刷新に対する投資意欲が再び高まるとして、テープストレージの売上もわずかながら前年比プラス成長すると、同社では予測している。

ディスクベースのバックアップを導入する企業は今後も増加すると考えられ、テープストレージの市場機会は以前に比べ減少するという。また2年に及ぶ需要減は、次回の更新時期の需要規模に影響を及ぼすことが想定され、2013年には再び売上額・出荷台数ともにマイナス成長に入ると予測されている。特に、更新需要に高く依存しているテープドライブは市場規模がもう一段階縮小すると、同社では見ている。