2009年国内OS市場が前年比16.9%減の1,710億円、縮小傾向は続く

IDC Japanは6月21日、国内OS市場について、2009年の実績と2014年までの予測を発表した。これによると、2009年の同市場規模は対前年比16.9%減の1,710億円となった。景気後退のあおりでクライアントPC、サーバともに出荷台数が大幅に落ち込んだことが、OSの売上に大きな影響を与えた。

2009年～2014年の年間平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)はマイナス2.4%と予測されている。

2009年の国内クライアントOS市場は、前年比19.6%減の1,033億円となった。家庭市場ではミニノートブックの出荷が増加したが、OS市場から見ると単価が下落することになり、市場を牽引するには至らなかった。今後、クライアントPCの出荷台数が成長に向かうことは難しく、OSも減少傾向が続くと考えられ、2009年～2014年のCAGRはマイナス4.3%と予測されている。

2009年の国内サーバOS市場は、前年比12.6%減の678億円となった。2008年までプラス成長を続けてきたWindows市場はx86サーバの低迷とともに前年比13.5%減と落ち込んだ。縮小傾向が続くUNIX市場は30%以上のマイナスとさらに拍車がかかった一方、Linux市場は前年比8.6%増と唯一プラス成長を達成した。

2009年～2014年のCAGRは、Windows市場が2.9%、Linux市場が8.5%、UNIX市場がマイナス4.8%、メインフレーム市場がマイナス8.3%と予測されている。

ソフトウェア&セキュリティ マーケットアナリストの入谷光浩氏は「市場の活性化やITレベルの向上を図るためにも、ソフトウェアアシュアランスモデルやサブスクリプションモデルなど、ハードウェアの更新サイクルに依存しないライセンスモデルの採用率を高めていく必要がある」とコメントしている。